リフォーム前提で中古住宅を買う場合、一体型ローンがおすすめ
2023年09月20日
理想のマイホームを実現する方法として、中古住宅を買って大規模なリフォームやリノベーションをするという人が増えてきています。
しかし、思い通りの家にするには、決して少なくない工事費がかかってしまうもの。そんな時は、住宅の購入費とリフォーム工事費を合計して、一体型住宅ローンにするのがおすすめです。その理由を詳しく説明しましょう。
リフォーム一体型住宅ローンなら返済の負担を減らせる
理想の住まいを実現する方法として、まず思い浮かぶのは「注文住宅を新築する」ことでしょう。ただ、立地がいい土地は競争率も高く、運良く巡り会えても価格が折り合わないこともあり、誰もが手に入れられるわけではありません。
一方、築古物件は土地や新築物件よりも市場に出回る数が多いので、豊富な選択肢から条件に合わせて選べます。近年はリフォーム技術が向上したこともあり、築古物件を購入して自由にリフォームしたいという人が増えているのも当然のことでしょう。
その際に問題になるのが「リフォーム資金をどうやって調達するか」です。一般的には、住宅設備を新しくする工事をリフォーム、間取りの変更などを伴う大規模工事をリノベーションと呼び分けるケースが多いようですが、この記事ではリフォームという言葉で統一します。
間取りを変更したり、住宅の断熱性能を上げたりといった大規模なリフォームは、工事費もそれなりにかかります。場合によっては、2000万円近くかかってしまうことも。
工事費を調達する方法のひとつにリフォームローンがありますが、住宅ローンと同時に返済していくのは負担も大きいもの。そこでおすすめしたいのが、住宅の購入費とリフォーム工事費を合計してローンを組む「リフォーム一体型住宅ローン」です。
住宅ローンを借りる際には、購入した住宅に抵当権を設定する「有担保ローン」です。対してリフォームローンの多くは、消費者ローンなどと同じく担保となるものを必要としない「無担保ローン」です。
そのためリフォームローンは、住宅ローンより金利が高く設定されています。また、借りられる金額も住宅ローンより少なく、返済期限は最長15年程度と短くなっています。
従来の住宅ローンは、住宅の購入資金しか借りられませんでした。しかしリフォーム一体型住宅ローンなら、住宅の購入資金にリフォーム工事費を上乗せして、合計金額をまとめて借りることができます。
一体型ローンの金利は住宅ローンとほぼ変わらず、返済期間も住宅ローンと同様に最長35年となっています。つまり、月々の返済の負担を抑えつつ、お得に理想のマイホームが手に入れられるのです。
リフォーム一体型住宅ローンを利用する際の注意点
リフォーム一体型住宅ローンですが、利用する際にはいくつか注意しておきたいポイントがあります。最大の問題点は、ローン審査を申し込む段階でリフォーム内容を具体的に決めておかなければならないことでしょう。
当然のことながら、どのようにリフォームするかによって、かかる工事費は変わってきます。ですから、リフォームする範囲や内容が詳細に決まっていないと、そもそもいくら借りればいいのか判断がつきません。
一体型ローンを借りて築古住宅を購入し、実際にリフォームをしてみたら、予定より工事費がかかってしまったとしましょう。その場合でも、追加でローン金額を増やすことはできません。足が出た分は、自己資金でまかなうことになります。
反対に、ローンが融資されてからリフォーム内容を縮小して、余った工事費を家具の購入など別の用途に使うこともできません。発覚すれば融資を取り消され、借りた全額をすぐ返済しなければならなくなる可能性もあります。
また一体型ローンが利用できるのは、住宅を購入してすぐにリフォームを行い、工事が終わって初めて入居する場合のみです。住宅購入後に一度住んでみて、改めて時期を見てリフォームするといったケースでは利用できません。
一体型ローンは住宅ローンよりも借りる金額が大きくなるので、その分、審査が厳しいという特徴も。場合によっては、リフォーム内容を縮小して融資希望額を引き下げなければならないこともあるでしょう。
しかし、住宅ローンとリフォームローンを並行して利用するより、大きな金額を借りながら返済の負担を減らせる一体型ローンのほうがお得なことは事実です。多少ハードルが高くなっても、一体型ローンを検討する価値があるのではないでしょうか。
一体型ローンは金融機関によって名称が違い、中には取り扱っていない金融機関もあります。一体型ローンを考えるなら、まずは購入したい物件を取り扱っている不動産業者に相談してみましょう。