不動産投資はインフレに強い？

 

不動産投資が「インフレに強い」といわれる理由のひとつは、家という形あるものに対する投資だからです。

物価が上がっていく状態を「インフレーション（インフレ）」と呼びますが、実質的には「お金の価値が下がっていく状態」といえるでしょう。インフレで物価が上がると、以前は100円で買えた物も、110円、120円と、より多くのお金を支払わなければ買うことができません。

インフレが続いて物価がどんどん上がっていくと、以前と同じ給料をもらっていても、買える物がどんどん少なくなってきます。そんな状況下では、資産を現金のまま確保しておく預貯金は、あまりおすすめできません。

例えば物価が毎年2％ずつ上昇したとしましょう。すると現在100万円のモノが、5年後には約110万円となります。現金100万円を持っていたとしても、5年後には実質的に約90万円の価値しかなくなってしまうのです。

インフレで物価が上がっても、実質100万円という資産価値をキープしたいなら、物価上昇率に合わせて資産を増やしていかなければなりません。その際、資産の運用方法としておすすめなのが不動産投資です。

不動産投資の投資対象は、家という形あるものです。インフレでモノの価格が上昇すれば、必然的に家の価格も高くなります。

もちろん経年劣化による資産価値の目減りはありますが、インフレ率が極端に高くなれば、買った時よりも高い価格で家を売ることも夢ではありません。そのため、不動産投資はインフレに強いといわれているのです。

インフレが起こると物価が上昇し、現金の価値が低下します。すると当然のことながら、物価の上昇に伴って家賃の相場も上昇します。

さらに不動産は、衣食住という日常生活には欠かせない基本的な要素のひとつです。そのため家賃相場は、物価と密接に連動する傾向があります。

所有する投資用物件の家賃を、相場に合わせて上げていくことで、物価に連動した収入源になってくれるのです。これが、不動産投資はインフレに強いといわれるもうひとつの理由です。

実例を見てみましょう。1990年当時の大卒初任給は約17万円、新聞は朝刊1部が90円、東京23区の家賃は1坪あたり約85000円となっています。

30年後の2020年では、大卒初任給は約21万円、新聞は150円、東京23区の家賃は約11万円です。つまり、大卒初任給は30年間で123％、新聞は166％、東京23区の家賃は129％に上がったことになります。

1990年から2020年までの30年間で、物価は約20％上昇しています。物価とともに家賃も上がっていることがお分かりいただけるでしょう。

インフレ傾向にある現在、不動産投資は現金より資産価値が下がりにくく、物価上昇に合わせた収入をキープする最適な手段といえます。

ただし、インフレだからといって、やみくもに不動産投資を始めるのはおすすめできません。まずはある程度の知識を身につけた上で、投資する物件を見極めるようにしましょう。